スマホ・携帯電話への通知があれば防犯カメラの設置だけで大丈夫⁉
近年、留守宅で何かしらの異常を検知した際にスマホに異常を知らせるメールを送信する機能がついた防犯グッズが多数販売されています。防犯カメラはその代表格。このような最新型の防犯グッズを設置したからホームセキュリティまでは必要ないと思っている方もいらっしゃるかもしれません。しかし、本当にそうなのでしょうか。
ここでは最近の防犯カメラの仕組みや思わぬ落とし穴についてご紹介します。
防犯カメラについて知ろう
近年、技術の進歩によってカメラの小型化・高性能化が急速に進みました。最近では、設置しやすいネットワークカメラが防犯カメラの主流になってきています。
ネットワークカメラは無線LANまたは有線（LANケーブル）で直接LANに接続することができ、映像はもちろん、音声、デジタル信号などを双方向で送ることができます。動くものを検知するとスマホにメールが来たり、遠隔地からスマホでカメラの撮った映像をみたりできるのもネットワークカメラだからこそといえます。
防犯カメラ設置の効果
価格が安くなってきたこともあって、いまでは広く一般の家庭にも普及している防犯カメラですが、万一の際にどれだけ役に立つのでしょうか。
家庭用の防犯カメラに限ったデータではありませんが、警察庁が発表した「令和4年の刑法犯に関する統計資料」によると、重要犯罪・重要窃盗犯の容疑者特定に防犯カメラが寄与する割合は年々増加傾向にあるようです。
ただし、こちらのデータは、実際に犯罪が起こった後に容疑者の特定に役だったかどうかをみたものであることに注意が必要です。
では防犯カメラはその名のとおり犯罪の未然防止、つまり「防犯」にも役立つのでしょうか。こちらは日本経済新聞に掲載された愛知県刈谷市の例です。2003年に刑法犯認知件数が4,500件を記録し治安の改善が喫緊の課題となっていた刈谷市では、2011年から防犯カメラを設置し始め、2017年まで900台を超える数の防犯カメラを街頭に設置しました（※）。
結果はどうだったでしょうか。
刈谷市では2012年から2017年までの5年間で刑法犯認知件数が46.4％減少しました（※）。
以上のことから、刈谷市において防犯カメラは「防犯」にも効果があったといえるでしょう。
※出典：日本経済新聞 電子版 2018年2月28日 23：00
ネットワークカメラをセキュリティシステムとして使用する際の注意点
離れたところにいても、いつでも映像が確認できるというのがネットワークカメラのメリットですが、「防犯カメラで撮影されていたとしても、誰も駆けつけてこないのであれば犯罪をやってしまおう」と考える侵入窃盗犯に対してはネットワークカメラによって犯行を思いとどまらせることは難しいかもしれません。
実際、あらかじめ防犯カメラが設置してあることを承知で犯行に及ぶような事例も発生しています。帽子やマスク、フードやサングラスなどで顔を隠していれば犯人を特定することは難しく、このような犯行に対しては抑止効果が限定的です。
カメラが自宅で不審な動きを捉えてスマホに異常を知らせるメールを送った場合、仮に直ちにそのメールを読んで警察に通報できたとしても、自宅に家人が不在の場合は明らかに荒らされたと分かる形跡を確認できない限り、警察は自宅の中に入ることができません。
ちょっと家を開けている時などに、ペットや子どもの様子をモニタリングしたいという程度であればネットワークカメラは非常に有用ですが、防犯対策として活用するには、あまり過大な期待は持たない方が賢明です。
ホームセキュリティを利用する
防犯カメラの弱点を解決する有力な手段に、ホームセキュリティがあります。防犯カメラの設置に代えて、または、防犯カメラの設置に加えて、ホームセキュリティを導入することを検討してみてください。
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