地震に強い構造は？免震・制震（制振）・耐震構造の違いについて
地震大国と呼ばれる日本において、住宅の新築や購入を検討している場合、「地震に強い家を選びたい！」と考える方が多いのではないでしょうか。また、住み慣れた家に耐震リフォームを検討している方もいるでしょう。この記事では、地震に強いとされる建物の構造「免震構造」「制震（制振）構造」「耐震構造」の違いや特徴についてくわしくご説明します。
免震・制震（制振）・耐震構造とは？
建物の地震対策に有効な構造として、免震・制震（制振）・耐震の3つがあります。地震の揺れに対して家を守る仕組みがそれぞれ違います。
免震構造とは
免震構造とは、建物と基礎の間に免震装置を設置し、揺れが直接建物に伝わらないようにした構造を指します。「基礎の部分で揺れを吸収し、上部にある建物に揺れを伝えないようにする構造」と考えると、分かりやすいでしょう。免震装置は、積層ゴムから成るアイソレータと金属製のダンパーと呼ばれる2つの主要な部品から造られています。
制震（制振）構造とは
建物の骨組み部分にダンパーと呼ばれる振動軽減装置を設置し、地震のエネルギーを吸収することで揺れを少なくする構造を指します。「揺れを吸収することで建物への影響を減らす」という考え方は、免震構造と同様です。異なるのは、装置を取り付ける箇所が建物の基礎の上ではなく、骨組みとなる点です。また取り付ける装置や施工にかかるコストが、免震構造と比較し低く済むメリットもあります。
耐震構造とは
壁や柱を補強することで建造物自体を強固にし、地震の揺れに耐えられる構造を築くのが耐震構造です。なお、1981年の建築基準法改正以降は、すべての新築建造物に耐震構造を取り入れることが義務付けられています。もちろん一般住宅にも当てはまるため、1981年以降に建てられた新築住宅には必ず耐震構造が施されていることになります。
免震・制震・耐震構造、どれを選べば良い？
先にご紹介した地震への強さを備えた3つの構造のうち、どれを選ぶと良いのでしょう。建築基準法によって義務付けられた耐震構造だけでは不十分なのでしょうか。
耐震構造は、1981年以降に建てられた一般住宅すべてに当てはまります。しかしそれは、国が認めた最低限の耐震基準を満たしているといえるでしょう。どの程度の耐震性能をもった住宅を建てるかは、建築主が判断して設計します。
耐震構造は、地震の際に建物が倒壊せず、人命を守ることを目的としています。震度5強程度の地震であれば建物の機能が保持でき、震度6強～7程度の大規模地震が起きても倒壊するほどの被害には至らない構造が、建築基準法で設けられた耐震基準です。
耐震性能のレベルは、「耐震等級」によってさらに細分化されます。
耐震構造は、柱と柱の間に「筋交い」と呼ばれる部材を斜めに入れて耐震性を高める方法です。柱と筋交い・壁材を金物で固定して揺れに耐える仕組みですが、金物による固定は揺れを受ける度にどんどん緩んでいきます。何度か余震が続くことによってバランスが崩れ、固定できなくなった箇所から全体に損傷が出てしまう可能性があるのです。地震の揺れをダイレクトに受けるため、家具などの転倒が起こりやすくなる可能性もあります。
地震に強い家をつくる構造は？
地震に強い家をつくるには、耐震構造によって耐震性能を高めるだけでなく、免震構造や制震（制振）構造を組み合わせて取り入れるなどの方法がおすすめです。
免震構造は、地震時の安全性が高いレベルで確保可能と考えられていますが、基礎部分に大がかりな装置を組み込む施工特性上、建築コストが高いという欠点があります。また、縦揺れの直下型地震の場合は、横揺れのときほど効果が見込めない点に加え、台風や津波などの災害から建物を守る構造ではない点も覚えておく必要があるでしょう。
制震（制振）構造は、制振という言葉の通り、地震だけでなく風による振動にも耐え、繰り返し起きる地震にも効果があります。デメリットは、軟弱な地盤であれば導入が難しい点です。また、地震の揺れに対する強さは耐震構造よりは高いとされていますが、免震構造ほどの効果は見込めません。
新築住宅を建てる際やリフォームを行う際は、土地の地盤や災害の可能性、費用などから総合的に判断することをおすすめします。
補助金制度を活用しよう
お住まいの住宅の築年次が古く、現在の耐震基準を満たしていない場合、耐震診断を受けて耐震リフォームを行うことで、大地震に備えることができます。しかし、耐震診断や耐震リフォームを行うには相応のコストがかかるため、実際に行うにはハードルが高いと考えている方も多いでしょう。
耐震診断や耐震リフォームを行った場合、お住まいの自治体から補助金の交付を受けられる場合があります。リフォームや診断を受ける費用が高いとお悩みの方は、補助金制度の活用も視野に入れてみてはいかがでしょうか。
各地の自治体が設けている、耐震診断・耐震リフォーム補助金の一例を以下にご紹介します。
【例1】
- 耐震診断費用：全額の3分の2とし、上限6万5千円を補助
- 耐震リフォーム費用：全額の23％に相当する額として、上限40万円を補助
【例2】
- 耐震診断費用：かかる費用を1棟71,200円とし、うち6万円を補助
- 耐震リフォーム費用：全額の80％、上限100万円を補助
【例3】
- 耐震診断費用：診断費の3分の2、上限額8万円までを補助
- 耐震リフォーム費用：設計・工事・工事管理費の5分の4、上限額100万円までを補助
※いずれも1981年5月以前に建築確認された住宅であることが条件
上記のように、補助額については金額・基準ともに自治体ごとに細かな違いがあります。
耐震診断やリフォームをご検討中の方は、この機会にお住まいの自治体へ補助金制度について問い合わせてみてはいかがでしょうか。
新築・リフォームの際は防犯・災害対策も取り入れよう
ご自宅の新築・リフォームの際には、防犯と防災の両面に強い家づくりをお考えのことでしょう。ALSOKの「ホームセキュリティ」は、異常時にはALSOKガードセンターに緊急通報できる機能を備え、万一の火災を検知することもできます。
まとめ
地震は起こるまでの予測が難しい災害だけに、万一への備えは万全にしておきたいところです。家を建てる方は住宅の耐震性についても十分ご検討されていると思いますが、古い家をリフォームして暮らすことをお考えの方も、耐震リフォームでの備えができます。地震に強い家と防犯・防災への対策の合わせ技で、安心して暮らせる住まいを実現しましょう。
